職種と人を知る
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J-POWER’S STAFF MEMBER
西尾 宣俊
風力事業部 技術室(当時)
工学研究科 機械工学専攻
2008年修了
風力発電に関わる事業を一手に担う。
風力事業部は、風力発電所の開発からメンテナンスを含めた業務を一貫して行う部署です。私が所属する技術室は、その中でも技術全般に関わる業務を行っており、新規案件の開発や風力発電所建設、発電所の通信回線構築に関わる業務、実際に風車が運転してからのメンテナンスに関する業務など、内容は多岐に渡ります。
学生時代の風力発電の研究がそのまま仕事に。
大学時代に流体力学の研究室に所属し、風力発電の研究をしており、この内容をそのまま活かしたいと考えJ-POWERを志望して入社しました。私が入社した当時は、電力会社として紛れもない発電に関する基礎があり、高い技術を持ったうえで風力発電を拡大していこうとしている会社はJ-POWERだけだったのです。ただ私のように大学で風力発電を研究し、そのまま入社するのは当時のJ-POWERの中でも稀でした。大半の人は仕事をしながら得手不得手を見つけていますし、会社としても若手にいろいろとチャンスを与えてくれています。
最先端の技術を取り入れ、共有していく。
J-POWERが再生可能エネルギーに力を入れていく中、2018年に環境エネルギー事業部の傘下であった風力事業室が風力事業部に組織改正されました。「再生可能エネルギーのトップランナー」がJ-POWERの目標ですから、部として風力事業を拡大していくことが、まずは大前提のミッションだと考えています。そのミッションを実現するには、風力発電による電力を、適切に供給していくことが大きなテーマです。ただ風力発電はスタートしてからまだ20年程度しか経っておらず、水力や火力に比べて、技術的には発展途上の分野です。そのため、日々技術図書で調べ、必要に応じて社外の人とも関わりながら、風車が安定的に、かつ安全に運転できる技術を取り込み、共有していくことが、私自身のミッションです。
何度も協議を重ね、1年かけて契約を締結。
私のメイン業務の一つに、風車メーカーと協議した上で、風車の購入があります。最終的に契約を締結するには、対象となる地点ではどのような風車が最適に運転できるのかを含めて正しく技術的に評価しなくてはなりません。J-POWERはこれまで多くの風車を購入してきたのですが、あるとき新規で大型風車を制作している海外のメーカーと協議することになりました。これがもう本当に大変で(笑)。これまでのメーカーとは違う保証条件を提示されたこともあり、何度も上司や同僚と一緒に協議しながら、1年近くかけて様々な技術的課題をクリアして締結することができました。最終的には両社にとって納得のいく結果にできたというところで、一番やりがいのあった仕事として記憶に残っています。
大学時代から研究を続けていても、私自身が知らないことってまだまだあるもの。この知らないことを突き詰めていこうとする「探究心」こそ、私を走らせる何よりのパワーです。
休日は家族と過ごすことでストレスを解消。
オフタイムは家族と過ごすことが多いです。子どもと公園に遊びに行ったり、家族で美味しいものを食べに外出したりといった、特別なことはしなくても、家族と一緒に過ごすだけでリフレッシュできます。ただ不思議なことに、休日のリラックスムードのときほど仕事の改善策がふと頭に浮かんだりするものです。休日はなるべく仕事のことは考えないようにしているのですが、公園のベンチに座ってボーっとしているときや、自宅のソファでゴロゴロしているときに限って何かしら浮かんでくるんです(笑)。そういうときは忘れないようにスマホにメモだけとって、またすぐ家族との時間に戻ります。
「知らない」からこそ、学び続けようと思う。
私の場合は大学での研究の延長線上に、今の仕事があるという稀なケースです。もちろん大学では研究寄り、J-POWERではビジネス寄り、という違いはありますが、現在仕事として行っている風の流れの研究や風計測は、まさに大学のときにやっていたことで、“活きている”というよりも“直結している”といった感覚です。ただ解析や業務など前段の部分はつながっているものの、そこからのアウトプットの仕方は、やはり社会人になってからの方が求められる質が高いです。この部分はJ-POWERに入社してから勉強して磨きました。
水力・送変電部 東日本支店 小出電力所
水力発電所のメンテナンス業務
総務部付 株式会社JPハイテック 出向
水力発電所のメンテナンス業務
環境エネルギー事業部 風力事業室
新規風力地点の開発業務
環境エネルギー事業部 風力発電技術室
風車機種購入契約協議、風況解析業務、風力研究開発、社外委員会対応業務
風力事業部 技術室(当時)
風車機種購入契約協議、風況解析業務、風力研究開発、社内・社外委員会対応業務