人財育成
プロフェッショナル人財の育成に向けて
J-POWERでは社員一人ひとりを企業と社会の持続可能な発展を担う財産、すなわち「人財」と捉え、多様な人財の自律的な成長を支援する環境・風土づくりに取り組んでいます。
J-POWERでは、専門的知識と広い視野を持ち、プロジェクトと人財をマネジメントしながら経営課題に果敢に挑戦していくことのできる「プロフェッショナル人財」の育成を目指しています。そして、それを支える施策としてCDP（Career
Development Program）を導入しています。
組織やメンバーを牽引し、
経営課題に果敢に挑戦する
豊富な経験・知識に基づき
社内外の経営状況を分析し
適正に課題を設定する
複数の専門知識・技能に加え
ビジネスにおける
幅広い素養を有する
経営資源
（人･モノ･カネ･情報･時間）を
効率的に活用し課題を遂行する
心理的安全性を確保した
業務指向・成果実現を通じた
メンバーの成長を支援する
CDPの概要
J-POWERのCDPは、以下の要素によって構成されています。
- 人財要件
- 職務や職位ごとに会社が求める人財像を定義しており、求められる能力、知識・技能や推奨される資格などが明示されています。社員はキャリア形成及び能力開発の指標として活用できます。
- ローテーション
- キャリアを通じて様々な業務を経験し、キャリアステージに応じた能力を習得できます。
- キャリア形成支援制度
- 各種研修制度のほか、社員のチャレンジを支援する取り組みが充実しています。
これらの施策を通じて、社員の自律的なキャリア形成・能力開発を支援しており、中長期的・総合的な視点から会社と社員の双方の価値向上につながる人財育成を目指しています。
キャリア形成支援制度の詳細
研修制度
社員のキャリアステージ全体を大きく3つに分け、実務および様々な研修を通じて、それぞれのステージに応じた能力の習得を促進し、経営課題に挑戦する次世代の育成に取り組んでいます。
ここでは、特にキャリア初期にあたる「基礎知識・技術習得期」における研修や支援制度を紹介します。
*1 各キャリアステージに到達した全従業員が対象者 *2 全従業員（派遣社員含む）が受講可能
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階層別研修
1年目（新入社員）研修に始まり、２年目、５年目とそれぞれの立場や経験に応じて必要なスキルを学びます。
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目的別研修
業務やキャリアに応じて必要なテーマを選び、目的に合わせて幅広く学べる研修です。ビジネススキルの他、DXやカーボンニュートラルなど事業環境の変化に対応した独自の研修も実施しています。
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自己研鑽の奨励
会社が開講する集合研修以外にも、語学・通信教育の受講費用補助や書籍購入費用の補助、研修動画サブスクサービスの提供、資格取得奨励金など、多様な方法で自らのスキルアップに取り組む機会を提供し、一人ひとりの主体的な学びを支援します。
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派遣・選抜型研修
ビジネススクールへの派遣のほか、国内外の大学院などで専門分野を学ぶ機会を提供しています。最先端の知識や研究に触れ、多様な価値観を持つ学ぶ仲間と学ぶことができます。
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部門別研修
各部署での業務に必要となる専門知識や技術を身につける研修です。実務に直結する学びを通じて、専門性を高めていきます。
社員のキャリア形成を支援する特別研修
特に再エネ・海外事業の開発分野において基礎的・実践的知識を学べる「キャリアを切り拓く！プロジェクト人財基礎スクール」を開催しています。2025年度は自らのキャリア形成を考え本研修に応募した、部門・ 職種さまざまな32名の受講者が、半年間にわたって経営戦略やマーケティング等の研修を受講しました。
経験者の声
これまで現業機関において、火力発電所の運転業務や技術開発に携わってきましたが、今後のキャリア形成を見据え本研修を受講しました。本研修は、座学とグループ討議を通じて、マーケティング、ビジネス法務、キャッシュフロー計算、ロジカルシンキングなど幅広いテーマを体系的に学ぶ内容であり、大きな刺激を受けました。4月に配属された国際事業部門では、キャッシュフローモデルの分析や意見が異なる他社との折衝など、早速研修内容を実務に活かす機会があり、今後も本研修で得た知見を業務に活かしていきたいと考えています。
その他支援制度
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プロジェクト人財公募
プロジェクトごとに必要な人財を社内から公募する制度です。自ら手を挙げてプロジェクトに参画し、新たな経験を通じてキャリアを切り拓くことができます。
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社内インターン
関心のある他部署の業務を短期間経験できる制度であり、専門知識の有無にかかわらず応募が可能です。所属部署とは異なる仕事に触れることで、今後のキャリアの選択肢を広げ、自分の可能性を見つめなおす機会になります。
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自己申告制度
社員は毎年自らの職務遂行状況・保有能力等を確認のうえ将来展望などを会社に申告します。会社は申告内容について社員と面談し、中長期的な人財育成の観点からアドバイスを行います。
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OJTトレーナー、メンター制度
若年社員に対してはOJTトレーナーやメンターを配置し、職場への定着やキャリア形成を支援しています。
