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私たちにしか創れない未来がある

J-POWERを知る

強みを知る

J-POWERは、
日本と世界の電力安定供給に貢献しています。

全国約100カ所で電力供給を支える
J-POWERの発電所約100カ所 約1800万kW

J-POWERグループは、全国約100カ所に発電所を保有し、運営しています。発電設備出力はおよそ1,825万kWにのぼり、水力、風力、地熱、バイオマスなどの再生可能エネルギーや火力など、様々なエネルギーを利用して発電しています。

様々な電力会社に電気を販売
J-POWERと電力会社の違い

J-POWERは、発電所で電気をつくり、東京電力や関西電力など各地域の電力会社や、日本卸電力取引所、新電力などに販売しています。
販売した電気は、電力会社などを通じて家庭や工場で使われています。みなさんが使っている電気の中には、実はJ-POWERがつくった電気も含まれているかもしれません。

※送電・変電は電源開発送変電ネットワーク(株)が運営しています。

地域を結ぶ送電線で、日本の電気を一つにつなぐ

2020年4月、電気事業法に定める送電事業の法的分離に対応し、送変電部門の一層の中立性を確保するため、電源開発送変電ネットワーク株式会社(J-POWER送変電)が発足しました。
J-POWER送変電は、発電した電気を電力会社の変電所へ送るための送電線に加え、本州と北海道や四国、九州を結ぶ広域連系設備を保有しています。
周波数の異なる東日本(50Hz)と西日本(60Hz)をつなぐ役割を果たす佐久間周波数変換所もその一つ。東日本大震災により電力が不足した際には、東西の電気の融通に役立ちました。
これらの設備は、日本の電力を広域的に運用するために大きな役割を果たし、電力の安定供給に貢献しています。

10電力会社の事業エリア
様々な国で事業を展開し、海外事業は国内電力会社随一

J-POWERの海外事業の歴史は古く、60年以上前から、発電所の開発や送変電設備に関する技術コンサルティングを進めてきており、現在までに64ヵ国・地域において361件の実績を有しています。
1990年代後半からは、海外コンサルティング事業で培った経験・信頼・ネットワークを活かし、アジアと米国を中心に、発電事業の発掘・開発に参画して、電気をつくり、販売しています。5カ国/地域33件で営業運転中であり、その発電設備は約650万kW(持分出力)にのぼります。また、現在は洋上風力や太陽光など再生可能エネルギーをグローバルに拡大させるなど、世界規模でのCO₂削減と電力安定供給の両立に貢献しています。

将来性を知る

2050年の「カーボンニュートラルと水素社会」の
実現に向けた取り組みを加速していきます。

J-POWERは、カーボンニュートラルと水素社会の実現に向けた取り組みとして、2021年2月にJ-POWER“BLUE MISSION 2050”を公表しました。これまで培ってきた経験と技術力をもとに、再生可能エネルギーの拡大、CO₂フリー水素の製造・供給・利用、送電網増強などを進め、CO₂削減と電力安定供給の両立に貢献していきます。

CO₂フリー水素の実現に向けて

J-POWERは国内外で「CO₂フリー水素」実現に向けて取り組みます。その1つが石炭の「ガス化」による水素製造です。オーストラリアでは、褐炭から水素を製造※1して日本へ供給するプロジェクトに参画。広島県の大崎クールジェン※2では、製造した水素で発電する実証実験を進めており、その技術の商用化を目指すGENESIS松島計画※3も始動しています。
また、水素製造の過程で回収したCO₂を地中に貯留する技術や、資源として活用する技術(カーボンリサイクル)などを組み合わせ、将来的には「CO₂フリー水素」を目指します。
さらに、J-POWERは再生可能エネルギーのノウハウを活かしたCO₂フリー水素製造も視野にいれて、様々な取り組みを進めていきます。
※1 豪州連邦政府‐ビクトリア州政府補助事業
※2 NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)助成事業、J-POWERと中国電力との共同事業
※3 既設の松島火力発電所にガス化炉を付加して、水素の製造・発電利用を可能にする計画

事業領域を知る

J-POWERは、
70年にわたり、エネルギー供給と環境との調和を図りながら幅広く事業を展開してきました。

水力発電

戦後の復興期の旺盛な電力需要に応えるため、佐久間発電所(静岡県)の建設を皮切りに、大規模な水力発電所・ダムの建設・運転・保守を長年にわたり行ってきました。2022年7月1日現在、全国61ヵ所に水力発電設備を持ち、国内第2位の設備出力シェア(合計出力860万kW)を誇ります。
水力発電は素早い起動や柔軟な出力調整が可能です。また、J-POWERは余剰電力を吸収できる大規模な揚水発電所も有します。こうした特徴を持つ水力発電は、CO2フリー電源であるとともに、気象条件により出力が変動しやすい他の再生可能エネルギーの導入拡大を支えることができます。
今後も中小水力発電所の新規開発や、高経年化した既存の発電所のリパワリング(主要設備の一括更新)による発電所増出力と発電電力量増加や信頼性・発電効率の向上を通じ、純国産資源である水力資源を最大限活用することを目指しています。

火力発電

J-POWERは、日本で初めて海外から輸入した石炭を燃料とする大規模石炭火力発電所を建設し、現在も石炭火力発電所を日本全国で保有しています。石炭は世界中に存在し、地政学的リスクは低いとされているほか、貯蔵が容易であることから、資源の少ない日本にとってエネルギーの安定供給のために重要な資源です。J-POWERの石炭火力発電所は、高い技術力でSOx、NOx等の大気汚染物質の排出を抑制し、また建設時の最高効率技術の採用やバイオマス燃料の混焼によりCO2排出量を削減しつつ、ベースロード電源として電力安定供給に貢献しています。実際に、2020年6月に運転を開始した竹原火力発電所新1号機(広島県)では、最新設備の導入により世界最高水準の発電効率を達成し、CO2排出量を更新前と比較し約2割削減しています。これらの優れた技術を礎にJ-POWERは水素を製造し、2050年のカーボンニュートラルに向けて、水素社会の実現に貢献していきます。

原子力発電

日本において原子力発電は、大規模なCO2フリー電源かつ、燃料の安定調達、貯蔵という観点において大変優れています。安全管理を万全に期すことで、エネルギーの安定供給と気候変動問題対応の両立を実現する重要な電源です。J-POWERは2008年5月より、青森県下北郡大間町において、大間原子力発電所の建設工事を進めています。大間原子力発電所は日本で唯一、使用済燃料をリサイクルして作られるMOX燃料を全炉心で使用できる発電所です。大間原子力発電所の稼働により国内の使用済燃料の再処理が進むことで、CO2フリー電源である日本全国の原子力発電所の安定稼働にも寄与し、日本のエネルギー自給率の向上に貢献します。現在は発電所を建設中であり、全社をあげて安全な原子力発電所づくりに取り組んでいきます。

送電・変電

全国に総亘長約2,400㎞に及ぶ送電線と9カ所の変電所・変換所を有します。本州と北海道・四国・九州のそれぞれの地域間を結ぶ基幹送電線や、周波数の異なる東西日本をつなぐ周波数変換所など、特徴的な設備を保有・運営することで、異なる地域を超えて電力ネットワークを結んでいます。
これらの設備によって、電力が不足している地域に他の地域から電力を送ることができ、地域に限らず日本全体の電力の安定供給に貢献しています。また、拡大する再生可能エネルギーを消費地である大都市まで届けるために、電力ネットワークの増強が不可欠となります。現在は、東京・中部エリア間で電力を送り合うことのできる佐久間周波数変換設備の増強と、それに伴う送電線の増強を進めています。
※電源開発送変電ネットワーク㈱が保有・運営

情報通信

全国に点在するJ-POWERの電力設備をつなぎ、安定的・効率的な発電を行うため、J-POWERは北海道から沖縄まで広いエリアをカバーする独自の情報通信ネットワークを保有し、運用を行っています。主にマイクロ波無線と光ファイバーからなるJ-POWERの情報通信ネットワークは、地震や台風などの自然災害においても通信が途絶することのないよう、高い信頼性を有しており、このシステムが全国の電力設備の安定運用を支えています。
また、ビッグデータの分析やAIによる設備異常の検知など、最新のデジタル技術を活用し、設備保守業務の品質維持・向上と大幅な省力化の両立を目指します。これにより、競争力を高めながら電力の安定供給に貢献していきます。

風力・地熱・バイオマス

再生可能エネルギーは、発電時にCO₂を排出しないクリーンなエネルギーであり、また国内で生産できることからエネルギーの安定供給への貢献が期待されています。J-POWERは、いち早くその開発を推進してきました。1975年には地熱発電事業に着手し、鬼首地熱発電所(宮城県大崎市)の運転を行ってきました。さらに風力発電、バイオマス燃料の有効利用と、様々な再生可能エネルギー資源の開発にチャレンジしてきました。特に風力発電の分野では、全国20カ所以上に合計50万kW以上の発電設備を保有。風力発電設備出力で国内第2位となっています。
調査から建設・保守・運転まで一貫して手掛けられる技術力と、長年にわたって得られた多くの知見・経験を活かし、今後も新規開発に取り組み更なる成長を目指します。

海外事業

J-POWERは早くから海外事業を展開し、活躍の場を世界各地に広げてきました。 その一つが海外での技術コンサルティング事業です。1960年代には既に社員を海外に派遣し、世界の電力インフラの整備に貢献してきました。もう一つが海外での発電事業への参画です。海外コンサルティング事業で培った経験やネットワーク、現地での信頼を活かし、アジアと米国を中心に発電プロジェクトに参画しており、2022年7月1日現在で持分出力約900万kWにおよびます。2022年には米国とインドネシアで大型の火力発電所が、英国で洋上風力発電所が運転を開始しました。今後は豪州や米国において、国内で培った再生可能エネルギーのトップランナーとしての知見を活かし、多様なプロジェクトへ参画します。

歴史を知る

70年にわたり、日本のみならず
世界中のエネルギーをつくってきた足跡を紹介します。

「J-POWER」という名称には、これまで70年にわたり日本全国および世界各国で事業を展開してきた実績と技術力を活かし、「エネルギー」と「環境」の二つの分野を中心として世界を舞台に幅広く事業を展開し、地球の未来のために多くの人々に「パワー」をお届けしたいという思いが込められています。

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活躍の場を知る

挑戦の数だけ広がる
J-POWERでの活躍の場を紹介します。

電力の安定供給という使命に加え、「エネルギーと環境の共生」を目指すJ-POWERは、多彩な事業領域を有しています。そこに広がる挑戦のフィールドでは、それぞれの知識を磨き、新しい知見を得ることができるはず。J-POWERの社員の仕事を知り、 J-POWERで成長する自分の姿を思い描いてください。

部門
職種
水力発電
・変電
火力発電 原子力発電 送電 情報通信 土木・建築
・地質
海外事業 風力
地熱
バイオマス
技術開発 コーポレート
電気・通信 ※
機械
化学
原子力
土木・建築・地質
機械(鋼構造)
事務

入社時に決定される、各人のベースとなる部門 各人のキャリア形成の中でベースとなる部門以外に配属の可能性がある部門
※電気・通信は入社後に電気職・送電職・通信職のいずれかに決定されます

Member社員紹介
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