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FAQ

J-POWERについて

J-POWERと電源開発はどちらが正式名称なのですか?

正式名称は、電源開発株式会社です。企業文化の変革と企業イメージの向上を目指し、2002年4月より、新しいコミュニケーションネームとして「J-POWER」を導入しています。
「J-POWER」という名称には、これまで70年にわたり国内外で事業を展開してきた実績と技術力を活かし、「エネルギー」と「環境」の2つの分野を中心に、日本そして世界を舞台に幅広く事業を展開し、地球の未来のために多くの人々に「パワー」をお届けしたいという思いを込めています。

J-POWERの社風はどのようなものなのでしょうか?

「日本と世界で次の時代のエネルギーを担ってゆく」という使命感を持ち、たくましく、チャレンジ精神をもって仕事に取り組むというのがJ-POWERの社風ではないでしょうか。J-POWERはこれまで、困難と言われるプロジェクトに全社をあげて果敢に挑戦し、成功を収めてきました。そうした中で、社員には強い使命感に裏打ちされたたくましさ、チャレンジ精神が生まれ、現在も引き継がれています。また、J-POWERが取り組むプロジェクトは決して一人でできるようなものではありません。多くの仲間と共に難しい仕事を成し遂げることで社員全体に一体感が生まれ、それがJ-POWERの事業推進力の源になっています。

キャリア形成について

入社後のキャリアパスについて教えてください。

入社後は、まずは「基礎技術・技術習得期」との位置付けから、発電所等の現地機関を中心にキャリアを積むこととなります。その後は本店を中心とする各部門で経験を積み、これらの過程で各人の適性を把握してその後のキャリアにつなげていきます。現在J-POWERでは、事業ビジョンを踏まえ、会社が求める人財像を社員に示すとともに、その育成に効果的な教育・研修体系としてCDP(Career Development Program)を導入しています。
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配属先の決定はどのように行われるのですか?

J-POWERには「自己申告制度」があり、社員は個人の配属希望を年1回会社に伝えられます。但し、配属先は個人の希望に加えて本人の能力・適性および各部署のニーズによって決定されます。希望すれば必ずしも叶う訳ではありませんが、ライフイベントに考慮しつつ個人の適性や人財育成計画、会社の事業計画とすり合わせた上で、最終的に配属先を決定します。

海外事業に携わっている社員はどのくらいいますか?

海外事業や燃料調達等、海外と日常的にやり取りをしている社員が約150名います。約150名のうち、大半は長期出張を含めた出張で対応していますが、海外の事務所や現地法人に駐在している社員も約60名います。

転勤はありますか?

J-POWERは全国で事業展開しているため、人事異動に伴う転勤があります。勤務先は、国内では本店・支店・発電所・研究所等です。また、海外という可能性もあります。なお、異動・転勤のスパンには個人差があります。

留学制度はありますか?

国内および海外の大学院・研究機関・企業等に社員を派遣する制度があります。

育児休業制度や介護休業制度等はありますか?

J-POWERは、社員がそれぞれのライフスタイルに応じて能力を最大限に発揮できるよう、休暇や勤務制度については幅広い選択肢を設けています。
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採用について

近年の採用実績を教えてください。

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応募資格について教えてください。

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インターンシップや会社説明会等への参加の有無は選考結果に影響しますか?

セミナーやインターンシップへの出席の有無は、採用選考には関係ありません。これらは皆さまへのJ-POWERの紹介の場であり、J-POWERで働く魅力について少しでも理解して頂ければと思い、開催しています。

語学力は必要ですか?

部署や担当業務により程度は異なりますが、特に国際業務部・国際営業部や燃料部門では業務上、日常的に英語を使用します。技術は国内だけでなく海外にもあるので、海外の専門書を読む機会も多く、日頃から勉強している社員は多いです。

技術系グローバル社員の選考では、大学院生に比べて大学生・高専(専攻科)生は不利なのでしょうか?

選考では、大学生・高専(専攻科)生・大学院生の間での有利・不利はありません。あくまで人物本位で選考します。

一般職の採用は行っていますか?

J-POWERでは、グローバル社員・エリア社員という社員区分があります。世間一般に言われる一般職は、エリア社員にあたります。今回の採用はグローバル社員を対象としております。

海外の大学・大学院出身者や留学生を対象にした別枠の採用は行っていますか?

海外の大学出身の方等向けの選考は特別に設けておりませんので、国内の学生と同様に通常の新卒採用選考へのご応募をお願いします。また、国籍も問いませんが、日本語に堪能であることが条件となります。