J POWER 電源開発

キャリア形成

社員と会社がともに価値を高めあう人財育成を目指して

J-POWERは、全社員が複数の専門的知識と広い視野に基づき組織に貢献する、少数精鋭の自律した「プロフェッショナル人財」となることを目指している。その道しるべとして、育成に必要な部門ビジョンや人財像、具体的な人財要件や習得すべきスキル・資格等を提示したJ-POWER CDP(Career Development Program)を導入している。これにより社員と会社がそれぞれの価値を高めあう、「Win-Winの関係」を追求している。

プロフェッショナル人財の要件

・長期にわたって実務の一線で活躍できること(プレーヤー志向)
・会社・部門内外に対する幅広い視野を持つこと(×タコツボ化)
・後進育成を重視すること

J-POWER CDPの概要

「J-POWER CDP」は「部門ビジョン・人財要件」「キャリア形成支援制度」「ローテーション」によって構成されている。さまざまな方向からの人財育成施策により、会社と社員双方の価値向上を図っている。

J-POWER CDP(Career Development Program)とは

部門ビジョン・人財要件について

J-POWER CDP(Career Development Program)とは

J-POWERでは、事業環境の変化や企業戦略を反映した「部門ビジョン」を部門ごとに定め、その部門ビジョンから導き出される「会社が必要とする人財像」を明示している。また、人財要件を会社と社員が共有し、会社はこれらを人財育成の目標として設定し人財育成の具体的な仕組みに反映する一方、社員は自身のキャリア形成および能力開発の指標として活用している。

ローテーションについて

J-POWERでは、社員のキャリアステージ全体を大きく3つに分け、ローテーションを通じてそれぞれのステージに応じた能力の習得を促進している。

キャリア形成支援制度について

社員のキャリア形成に対する主体的な取り組みを支援するため、J-POWERではさまざまな支援制度を体系的に整備している。例えば、社員が毎年自らの職務遂行状況・保有能力等を確認のうえ将来展望等を会社に申告する「自己申告制度」がある。会社は申告内容について社員と面談し、社員に対して中長期的な人財育成の観点から適切なアドバイスを行い、ローテーションを計画・実施している。また、研修制度についても各キャリアステージと連動させており、求められるスキルに応じた階層別研修・部門別研修のほかに、自己研鑽型研修として、目的別研修、通信教育や通学による自己研鑽研修、国内外留学や社外機関への派遣型研修など、それぞれのキャリアや意欲に合わせた研修制度を充実させている。

教育体系図

教育体系図教育体系図

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若年社員育成支援の取り組みについて

J-POWERでは、若年社員の育成の徹底と職場内コミュニケーションの活性化を図るために、新入社員に対して職場内にトレーナー(※1)を配置し、直属の上長や先輩社員による職場ぐるみでの育成を行う仕組みを通じて、OJTの徹底・強化を図っている。また2年目社員に対しても広い視点でのコミュニケーションを図れるよう、必要に応じ、メンター(※2)を配置している。
※1 仕事の進め方や成果面等に係るアドバイス・相談に応じる、同じ職場内の先輩。 ※2 将来的なキャリア形成等についてのアドバイス・相談に応じる、異なる職場の先輩。

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